ふるさと納税はしたほうがいいよ!【控除万歳!】

ふるさと納税が始まって随分経ちますが、ネーミングからして「ふるさとは無いし..(東京生まれ)」とか、会社員の方は「手続きとか会社に申告とか必要そうでめんどくさそう」、個人事業主は「仕訳めんどくさそう」などの理由で忌避している方も多いかと思いますが、ふるさと納税はかんたんで、控除(所得税・住民税)が有り難いので、是非オススメしたいです。

ふるさと納税とは

ふるさと納税とは「生まれた故郷への恩返しや、応援したいと思える自治体に寄付ができる制度」という理念から生まれたものです。

これは正直、建前です。

 

我々一般市民からみるとこうです。

「欲しい返礼品をくれる自治体に寄付して、返礼品をもらった上に、翌年の住民税(や所得税)から寄附金額が控除される※自己負担金2000

もっと感覚的に噛み砕いて、私的な理解は「来年徴収される税金を先払いすると返礼品がもらえる※手数料2000となっています。

どう足掻いても徴収される税金なのに、先払いすると色々もらえる。これは使わない手はないかと思います。

控除額は収入に応じて変わる

「来年徴収される税金を先払い」と書きましたが、もちろん全額ではなく収入に応じた上限が設けられています。

また、自己負担金として2000円は控除対象外になります。

計算方法は複雑ですが、いくつかの設問に答えると控除上限(目安)が計算できるサイトなどがかなりありますのでそちらを活用しましょう。

源泉徴収票や確定申告表控えなどがあるとより詳細な金額が算出できます。

 

会社員も控除手続きが簡単にできる「ワンストップ特例」

通常、寄付金などの控除を受けるには普通の会社員でも確定申告が必要になってきます。

しかし、ふるさと納税では「ワンストップ特例制度」というものがあり、寄付する際に自治体に特例の申請書を出せば確定申告が不要で控除をうけることができます。

この申請書も小難しいことはなく、寄附者情報と寄附年月日と寄附金額を書くくらいです。

会社に何かを提出などは無いので気軽に寄附できますね。

ただし、会社員でも確定申告が必要な方はこの「ワンストップ特例」は使えませんのでご注意ください。

確定申告が必要な方(個人事業主含む)も、通常の寄附金控除の際、納税証明書で控除項目で計上するだけです。

かんたんにふるさと納税ができるポータルを活用しよう

自治体それぞれにふるさと納税を申告するのは骨ですが、今はポータルサイトがいくつもあり、ふつうのネット通販のように気軽にふるさと納税できます。

中でもオススメしたいのが「ふるなび」です。

なぜかと言うと、寄附額の1%がamazonギフトコードで戻ってきます!時期になると増量キャンペーンをやっていますし、レビューを書いてももらえたりします。

期間限定で同様のことをやっているサイトもありますが、「ふるなび」はいつでも1%は必ずもどってきます。9月末までキャンペーンやってます!(最大5%還元)

もうひとつ、キャンペーンを頻繁にやっている「ふるさと本舗」も覗いてみるのも手です。

控除と返礼品+αを探してみるのもいいですね。

まとめ

昨年は米、カニ、ビールなどいただきましたが、これをもらった上に控除もされるなんて。使わない手はないです!

とくにお米がものすごく美味しかったのでまたリピートしようと思ってます。

ふるさと納税をまだやっていない方は是非、やってみることをおすすめします!